米大統領選とクリーンエネルギーの研究【随時更新中】

クリーンエネルギー銘柄への投資をする人にとって、2021年11月の米国大統領選は誰もが気にするところだと思います。私も例に漏れずです。

そこで、私が調べていく上で気になった記事と箇所をピックアップしておきます。自分なりの思考をまとめるプロセスなので、あまり整理はされていません。

 

クリーンエネルギーへのシフトは公益業界に追い風か? | ピクテ投信投資顧問株式会社

民主党バイデン氏は7月14日に、クリーンエネルギー経済を実現するために2兆ドル(約214兆円)の投資計画を公約として発表しました。

この記事によると、

  • 風力タービンや持続可能な住宅、電気自動車の製造などが対象となっており、
  • これらの投資を通じて、労働者の雇用創出を促進することも目指す

と書かれています。

これが実現したとすると、私の知っている範囲の銘柄だけでも、

  • テスラ 【TSLA】をはじめとしたEV関連銘柄
  • ソーラーエッジ ・テクノロジーズ【SEDG】やエンフェーズ・エナジー【ENPH】などの家庭用インバータに力を入れている銘柄

に追い風になるのではと想像できます。

あと、私としては、この記事の中にあるように、

  • クリーンエネルギー(特に太陽光発電)の発電コストの低下と、
  • 世界全体として、クリーンエネルギーシフトのトレンド

という”事実”への期待が大きいです(私はバイデンさんの公約への信頼は特になく、このトレンドの方が重要)。

この記事については、後日さらに詳しく読み込んでいきます。

 

platinum.mri.co.jp

 

こちらは2016年の記事と古いですが、トランプ大統領のお話です。

「気候変動については「本当のことは誰もわからない」、「でっちあげだ」と主張している。」と書いてありますが、トランプさん、本当にそんなこと言ったんでしょうか…?

ここ、面白かったです。ゼネラル・モーターズの持続可能性担当役員であるDavid Tulauskas 氏は、気候変動に懐疑的なトランプが何をしようと影響はされないと述べているところ。

再生可能エネルギーは臨界点に達している。その価格は急速に低下に向かっており、信頼性は化石燃料よりも高まってきている。(中略)今後4年、8年と誰の政権になろうとも、再生可能エネルギーに積極的に関与していく姿勢に何ら影響は及ばない。」

実際、先ほどのピクテの記事を読むと、その通りの伸びを示していることがわかります。

 

www.keidanren.or.jp

 

この記事で参考にするのは、米国人の気候変動観の変化について。

世論調査(いつの調査か具体的にはわからないのですが)では、76%の有権者共和党支持者の54%を含む)がパリ協定残留を支持しているとのこと。特に民主党支持者の72%は、気候変動問題を大統領選候補者選定の重要なメルクマール(指標)としているそうです。

企業の動きとしても、民間企業でアマゾン、グーグル等のようにカーボンニュートラル目標や再エネ100%目標を掲げる企業が増えつつある。

 

一つ前の記事にあった、GEのDavid Tulauskas 氏の発言「今後4年、8年と誰の政権になろうとも、再生可能エネルギーに積極的に関与していく姿勢に何ら影響は及ばない。」を裏付けるようなトレンドを感じます。

 

また、クリーンエネルギー ×大統領選の参考記事を見つけたら、この記事を更新しようと考えています。